JFPについて

昨今、日本の映画業界も様々なハラスメントや低賃金・長時間労働が問題視されており、映画制作および上映の現場は人材の不足を嘆いている。

しかしながら、これらの課題に対し、解決策を練るための具体的な調査が十分に行われてこなかった。とりわけ、若手人材・女性・LGBTQ+・障害者・現場スタッフなどの声が十分に反映された調査は少なく、映画製作者や監督、業界団体など意思決定層の人々が主体となって行う調査が大半を占める。

JFPでは、この「意思決定層からの調査」だけではなく、「働き手やマイノリティー側からの調査」を積極的に行いつつ、「日本映画業界の持続可能な制度設計」を考え、政策提言や課題解決へと繋げていきたい。