JFPについて
世界的に見て、日本はジェンダーバランスの後進国であり、男性中心の社会でワークライフバランスが欠如した労働が常態化している。
昨今、日本の映画業界も様々なハラスメントや低賃金・長時間労働が問題視されており、実際に制作現場は若手人材の不足を嘆いている。
しかしながら、これらの課題に対し、解決策を練るための具体的な調査が十分に行われてこなかった。とりわけ、若手人材・女性・現場スタッフの声が十分に反映された調査は少なく、映画製作者や監督、業界団体など意思決定層の人々が主体となって行う調査が大半を占める。
JFPでは、この「意思決定層からの調査」だけではなく、「労働者側からの調査」を積極的に行いつつ、「日本映画業界の持続可能な制度設計」を考え、政策提言へと繋げていきたい。
活動指針
主に、３つの柱「Research, Advocacy, Action」を軸に活動してゆく。
「ジェンダーギャップ・労働環境問題」に
対する調査
広く社会に共有し議論を促す
システム構築に向けた提言
活動内容
アンケート・統計調査
インタビュー調査
シンポジウム
JFP Joint
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活動報告
2022年に実施したクラウドファンディング結果のご報告メンバー
歌川達人
映像作家・アーティスト。大学卒業後、フリーランスとしてNHK番組やCM、映画の現場で働く。中編「カンボジアの染織物」がカンボジア、スペイン、ブラジル、ギリシャなどの映画祭で、短編「時と場の彫刻」がロッテルダム国際映画祭2020、Japan Cuts 2020で上映される。2023年に最新作『浦安魚市場のこと』が全国の劇場で公開。2021年よりトヨタ財団研究助成に採択され、映画業界の状況を調査し課題解決を目指す活動も行っている。JFP 代表理事。
杉本悠
自主上映会の企画運営・他団体へのサポートなど、映画上映に関わる業務全般に従事。NPO法人に長年勤務した経験を活かして、非営利団体の運営サポートも行っている。JFP理事。
大塚大輔
大分県大分市在住。九州・四国各地の映画祭や上映イベントで作品選定や企画、解説などを担当し、同時に日韓の映画関係者や映画祭間の交流を通訳・翻訳面でサポートしている。いち観客として通っている別府ブルーバード劇場では、ゲストトークの相手を任されることも。また、労働者の健康権や非正規労働者、各種ハラスメント問題に関する日韓交流やシンポジウムでの言語サポート、仲介などを10年以上にわたり行っている。大学生時には大阪の障がい者施設で働き、介護福祉士の資格も持つ。JFP理事。
吉田 卓央
SAVE the CINEMA
